ソフトウェア購入後に気を付けること

日頃、ウェブ上でダウンロードしたり、店頭でパッケージを購入してインストールしたりして使用するソフトウェア。
ソフトウェア購入後は、自由に使用していいのでしょうか。
違法なコピーで問題となるケースをよく聞きます。
何か気を付けることはないのでしょうか。

ソフトウェアを購入すると誰とどんな契約が成立する?

コンピュータが発明された当初の頃は、ハードウェアと基本的なソフトウェアは一体で、自分が使うソフトウェアは、自分でプログラムをするものでした。
しかし、コンピュータが広く普及した現在、ソフトウェアは、日用品と同じように、店頭やインターネットで購入して使うようになってきています。
このようにソフトウェアを購入することは、もはや当たり前のようになっていますが、正確には、ソフトウェアそのものを買っているのではありません。
ソフトウェアを購入する多くの場合は、「利用する権利」を購入しているだけなのです。
ソフトウェアを複製したり売買したりする権限は、依然として著作権者がもっている
ことになります。
したがって、ソフトウェアの購入者は、著作権法と、著作権者との契約に従って利用する必要があります。

ソフトウェアを利用する権利の種類と内容について

ソフトウェアの利用権を購入するということは、その著作権者との契約になり、一般に、「使用許諾契約」と呼ばれています。
著作権者が他人に著作物を利用させる場合、利用許諾契約書を作成します。
但し、「ソフトは買ったけれど、そんな契約に署名・押印した覚えがない」という人も多いと思います。
その場合、次のような形で契約したことになります。
契約には大きく分けて、「クリックオン契約」と「シュリンクラップ契約」があります。
以下、順に見ていきます。

(1)クリックオン契約

まず、ソフトウェアを購入したりダウンロードしたりして、使用するパソコンで使えるようにセットします(インストール)。
このときに、画面上で契約内容に同意するかどうかを尋ねられ、「同意する」を選択するとインストールが行われるという方法があります。
これもひとつの契約の形で、クリックオン契約と呼ばれています。
クリックオン契約は、インストール時に同意することで契約が成立します。

(2)シュリンクラップ契約

この他にも、パッケージに使用許諾契約の内容が印刷されていて、封を開けなくてもそれが見える状態になっているものがあります。
この場合、購入者が封を開けた時に契約が成立したとされます。
これは、シュリンクラップ契約と呼ばれています。
日本では、特に定めがないので、どちらの方法で契約が成立するとしても問題はありません。
但し、契約の内容が、あまりにもソフトウェアを販売する企業側が一方的に有利で、購入者に不利益を強制するようなものは、無効になると考えられています。
例えば、「このソフトウェアに不具合が見つかっても一切責任を負わない」という条項は無効になると考えられます。

購入者が守らなければならないこと

ソフトウェアは購入しても「利用すること」を許可してもらっているだけですから、著作権法や使用許諾契約によって守られている著作権者の権利を侵害しないようにしなければなりません。
侵害してしまうおそれが多い、コピーやそれに似た行為について、十分に気を付ける必要があります。
次回は、ソフトウェアのコピーについて解説します。